人は、過去の例のみで判断し、そうでないと不安になり、過去の例にしがみつく人がいます。
特に、日本の老人と言われている人たちです。
こういう人たちが、世界の潮流に乗り遅れ、今の日本を招いているのは、その限りではないですが、日銀の利上げに関しても、何とかしよう、しようと理由を付けている人が後を絶ちません。
既出の通り、今の日本は、過去のどこの国も経験していない人口、高齢者割合、少子化率、、、で、過去の例で必ずしも解決できるケースとそうでないケースがあります。
むしろ、金融や経済の評論家や専門家と言われている人たちは、過去の例だけで説明するのは、誰でもできて、ほぼ意味のないことを繰り返しているだけになります。
また、それが、時代錯誤だった場合は、いい風評被害になっているかもしれません。
今の日本の現状を鑑みて、今までは、こういうロジックが当てはまっていたが、日本では、こういうロジックで見るようにしないといけないのでは？と、いう日本に適した説明をしてくれる評論家や専門家こそ価値があります。
マスコミに至っては、下記の例のように、ゴールを決めた質問、話ししかできないマスコミが多く、世間ではマスゴミと言われるようになって久しくありません。
ディスり専門記者望月衣塑子（東京新聞）
東京新聞は、毎年、部数が減っていっている新聞なんですね。それは、東京新聞に限らないとは思いますが、只、こういう記者を使い続け、世間から笑われている新聞は、同じ東京でも東スポと違った意味でシュールです。私なら、自身の就職はおろか、身内や、知人が就職しようとしたら、理由を問いただしますね。
そして、東の望月に対して、西には横田がいます。
アンチ維新の横田一（フリージャーナリスト）
とにかく、維新は誤っているといいたんですね。だから、正しいことを言ったり、行動したりすると、論理的に可笑しなことになってしまうという、もう、いつまでたっても学習能力のない方ですね。
両者の共通点は、ゴールを決めて話をしているため、今回だと、処理水に関しても、風評被害を未だに続けているのと、子供には、真似しないように伝えるべく人ということです。
日本が破綻すると言っていた人もどこに行ったのでしょう。
下記を参考にすると、
下記の人たちは、今、何を語っているのか今度、調べてみたいですね。
・鳥巣清典氏「絶対に受けたい授業『国家財政破綻』」（２０１０年）
・小黒一正氏「２０２０年、日本が破綻する日」（１０年）
・藤巻健史氏「国家は破綻する 『日本は例外』にはならない！」（１６年）
・橘玲氏「国家破産はこわくない」（１８年）
