就職活動されている方は、もう、内定出ましたでしょうか？
また、新NISAなどを機に投資を始めようと思われている方もいるでしょう。
そういうことをするときに気になるのは、企業の成長性ですね。
古い話ですが、平成元年に、日本電機メーカーは、次の通り3社入っておりました。
現在は、次の通り、50位外になっています。
前述3社は、現在、100位にも入っておりません。
2010年前、各社の役員の人と話をする機会があり、私は、インターネットと、スマホに関する見識は経営者としては、ほぼ０に等しいと思った記憶が蘇りました。
先輩に、その３社は、将来性に疑問があると言っては、笑い飛ばされた記憶があります。
企業の成長性を見る場合、日本での成長性と、世界での成長性の２つの視点で見る必要性があります。
それは、日本での、世界での限界値を見るためです。
下記は、コンテンツですが、コンテンツの場合、10倍の違いあります。
売上も市場価値（時価総額）も10倍の違いがある可能性があります。
収益性はさらに良くなる可能性もあります。
電子産業以外でも、金融業など、比較するときは、調べたい会社の成長と、その業界の成長を比較して、成長率が業界平均より上の場合、その業界でより成長している部類に入ります。
成長していても、その業界にいるだけで、成長している場合もありますので、必ず、業界標準との比較をしましょう。
また、次は日本の後は、世界での比較です。
これも、日本で成長している方だったとしても、日本自体が他の国より遅れていて、世界での位置づけはよくないケースもあります。
しばらく業界平均程度の成長であっても、その成長の間、数年レベルで役員など経営者が変わっていないケースは、目論見書や、リリースなど、会社のビジョンに期待感がなければ、据え置きなような時期が続き、将来性があまりないケースもあります。
しばらくの間、成長は平均程度なのに、役員などがずっと同じなのも、要注意です。
業界が成長しているから、ながらで成長しているだけで、成長が鈍化したり、競争力が激化してきたら、厳しくなる可能性大かもです。
日本の役員は、視野自体が日本国内のみだけだったり、より安く売ることだけしか考えられなかったり、他にない強みを持たせることができず、既存の維持しか、、、など、時代にあっていない役員が役員をしているケースが多いです。特に60歳以上の役員は、とりわけ厳しめに見ることをオススメします。
ITオンチの役員なんて、ざらにいます。なのに、真顔で、DX化を目指しますと宣言したりしています。いざとなったら、ITは専門でないのでと、言い訳をして、ITオンチを誤魔化す役員も多いです。
金融機関や、シンクタンクからは、下記のような資料もあったりあするので、ご参考までに。
