ChatGPTに聞いたら韓国が近いとのことで調べてみたが、思ったより近くなかったので、元々、近いと思っていたドイツと比較してみよう。
まずは、人口。
日本は、12位の123.3百万人、ドイツは、19位の83.3百万人。
韓国よりは近いですが、1億人は超えた国でないと参考となると、、、、
因みに、労働人口で比較してみると、
日本は、9位の6,884万人、ドイツは、14位の4395万人。
やはり、韓国よりは近いですね。
次は、社会保障費。
日本は、15位の8,993.93US$、ドイツは、9位の11,886.64US$。
日本より充実していますね。参考になりますので、一度、深堀したいですね。
次は、医療費。
ドイツは、17位の697.24ドル、日本は、25位の562.82ドル。
これも近いですね。只、医療費的には、日本は削減したいので、深堀対象としては、参考にはならないかも。
次は、失業率。
ドイツは、89位の3.07%、日本は、96位の2.56%。これはかなり近いです。
日本よりもいいですが、人口的には、高齢化社会も含めて、深堀するか検討ですね。
次は、高齢化社会。
日本がトップの27.58%、ドイツは、6位の21.26%。
これも近いと言えば、近いですが。。。
次は、出生率。
日本は、215位の1.39、ドイツは、191位の1.58でした。
これも、近いですね。深堀の対象にはなりませんが、参考にはなりますね。
近いのは、人口、労働人口、社会保障率、医療費、失業率、高齢化率、出生率と近い項目が多いですね。
ドイツの方が効率的な部分でボーダーになる1億人は超えていないですが、やはり参考になる国にはなりそうです。
只、そのドイツも、出生率では、苦戦をしているので、少子化という部分では、参考には無理があるかもです。
データ的には、何を見ればよいかわからないですが、日本における少子化や、経済成長は、基準を平均や下の方の層を意識しすぎたような感じも感覚としてありますね。
経済成長は、特にそうですね。少子化も。少子化に関しては、高額所得者のいる家庭以外は全て対象くらいでよいのではと。育つ家庭が少子化だろうかどうだろうか、子どもには変わらないので、高額所得者があまり多くない場合は、別にその家庭が優遇などを辞退できるようにしておいてよいのでは。削減できる額を考えて、総額が大した額でなければ、対象にしても問題ないように思います。
